DMの発送方法 | ダイレクトメールのことならオレに聞け!

ダイレクトメールを送る場合、大きく分けると日本郵便を利用するか、ヤマト運輸を利用するのが一般的ですが、代表的な送付方法を紹介いたします。

ハガキや定形サイズの封書、大判ハガキのDMで一番利用されている郵送サービスです。
2,000通以上の場合、数量に応じて郵便料金が割引され、ハガキで最大44％割引、封書で48％割引されます。

定形外サイズも適用されますが、このサイズはゆうメールかクロネコメール便の方が断然安い為、あまり利用されていません。

請求書や通知書などの信書を2,000通以上差し出す場合に、郵便料金が最大21％割引されます。
また、信書以外でも内容が広告郵便の規定に当てはまっていない場合は、区分郵便を利用する事になります。※例えば、事務所移転の案内や会報など

ハガキの場合は利用する事が多いですが、封書の場合はゆうメールかクロネコメール便の方が断然安い為、あまり利用されていません。

主に定形サイズの50ｇ以上、定形外サイズDMで利用されることが多い日本郵便のサービスです。
勘違いされている人が多くいますが、「郵便物」ではなく、ゆうパックと同じ荷物（メール便）扱いです。したがって、表示方法（マーク）は「料金別納」または「料金後納」となり、郵便の文字を入れるのは正しくありません。

余談ですが、郵便物は総務省の管轄で、ゆうメールは国土交通省の管轄です。

上記の様に郵便物ではない為、信書が送れない等の規制はあるものの、価格は郵便法に縛られなく自由に付けられるので、日本郵便との個別の料金契約や、DM代行業者などの大口契約の特別料金があります。

定形、定形外郵便のみ適用のサービス。
100通以上の郵便物を直接配達局に持ち込むことによって郵便料金が割引され、1,000通以上だと最大40％割引されます。

ただし、配達局ごとに分けてそれぞれ100通以上を数個所の郵便局に持ち込む事などの利用のハードルが高く、DMとしては現実的ではありません。
顧客が地元の一定地域に限定されている場合、役所が管轄地域の住民に送る場合、クレジットカードの請求書などの超大量の広告郵便でない郵便物の利用など限られています。

主に重量の重いものや、定形外サイズ、小ロットのDMによく利用されます。
1つ1つ伝票番号が発行されますので、追跡が可能です。

信書は送れません。過去に信書を送ったとしてヤマト運輸のみなならず、依頼者も書類送検されている事例があるので注意が必要です。
請求書や個人の手紙はNGです。

顧客リストがなく、地域を決めてDM販促を実施したい場合に使用するサービスです。
宛名なしで、封書などのDMをポスティング業者が郵便受けにポスティングします。
地域限定のポスティング業者から、日本郵便の「タウンメール」、ヤマト運輸の「クロネコエリア便」などがあります。